海外で不妊治療する？考える3つのポイント

こんにちは、海外妊活中のまつりです。

夫と結婚し、夫の海外赴任に帯同、ゆるく妊活を始めたのが、およそ2年前。なかなか授かりません。

私たちが住んでいる（住んできた）のは、新興国や途上国です。

アメリカやヨーロッパで妊活されている方の情報は見つけることができましたが、新興国・途上国はなかなかありません。

不安な気持ちは、誰しも同じかも...。

女性も男性も、グローバルに活躍する時代。後から海外で不妊治療をする方に少しでも役立てば嬉しいと思ってブログを始めることにしました。

３つのポイントを考えてみます。

いま海外で不妊治療をするか？

仕事や学業で海外に在住することになった人を想定していますが、女性の年齢や健康状態は重要な要素です。

女性の妊孕性は35歳から低下し、40歳以上で出産はかなり困難になります。さらに、婦人科疾患の罹患率があがります（参照）。

私は結婚時30代前半、すぐにタイミング法で妊活を始めました。さらに、子宮内膜症性卵巣嚢胞が見つかり、体外受精に踏み切りました。数年海外滞在することが分かっていて、海外での治療も始めました。

もっと若く婦人科疾患も無い方は「帰国まで自然に任せる」という選択肢もあるでしょう。

私は海外で不妊治療を始める前に、日本で何周期か治療を受けました。海外治療の安全性に不安があったからです。

海外で本格的に不妊治療を考える上で、医療レベルや安全性の確認は重要です。不妊治療レベルの高い国でも「何かあった時」まで考えておくべきです。

私の場合は、コンサルティングのあと、人工授精から始めました。コンサルティングでは、医師の経歴や質問内容（日本と変わらないか）を確認しました。

採血（注射針の再使用は無いか、患者のラベルの確認）、超音波検査（機器名を見て検索）もチェック。院内薬局の薬の管理方法も見ました。1周期治療を受けてみて、治療法も処方薬も、あまり日本と差がないことが分かりました。

都度確認やお願いをするための語学力も必要になります。

どの国で不妊治療する？

気になるのが費用面です。

日本では2022年4月からタイミング法や人工授精の｢一般不妊治療｣、体外受精・顕微授精等の｢生殖補助医療｣について、保険適用されることになりました。回数制限はありますが、体外受精の負担額は1回10～20万円程度です。

一方自費診療だと50～80万円ほどかかります。（検査内容、薬、採卵個数、受精卵の凍結保存の有無により変動）（参照）。

先進国＆不妊治療先進国での体外受精は日本の自費診療より高額になりがちです。ただ、途上国や新興国では、安い場合もあります。以下の点の確認をお勧めします。

日本の健康保険に入ったままか、現地の公的保険に入っているかを確認します。

例えば、フランスの社会保険では、人工授精、体外受精、顕微授精に関しては助成額に上限はなく全額補助されます。女性には43歳未満という年齢制限が設けられていますが、法律婚・事実婚を問いません（参照）。

日本の健康保険に入っている場合「海外療養費制度」を知っておいて損はありません。

生命保険、医療保険に入っている方は、契約によって不妊治療がカバーされる場合があります（参照）。また、民間保険は海外での治療にも適用される場合があります。是非問い合わせましょう（参照）。

海外駐在時の医療費に関しては「健保適用対象治療であれば会社が全額コスト負担する」と規程で定めている企業もあります。

一方、比較的短期の海外派遣を前提とした駐在者向け保険では不妊治療は対象外です。会社で入っている保険は要確認です。

収入や貯金、今後の生活を勘案して、体外受精は何回までなら持続可能か、検討してみることをおすすめします。